小原篤次(立教大学客員研究員/神戸大学研究員)

金融計量分析と産業政策から読み解く

2016-05-03
から 小原篤次Ohara,Atsuji
滝田洋一(2016)『世界経済大乱』日本経済新聞出版社 はコメントを受け付けていません

滝田洋一(2016)『世界経済大乱』日本経済新聞出版社

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G20(The Group of Twenty)の時代を痛感させられる1冊だった。G20は1999年、財務大臣・中央銀行総裁会議として始まり、2008年以降、首脳会議も開かれている。前者はアジア通貨危機、後者は世界金融危機の後である。今年9月、中国・杭州で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議では、安倍首相が中国の習近平国家主席との首脳会談を開きたいとの意向を表明している。

二桁成長から減速した中国経済から、原油安が見舞うサウジアラビア、大統領選挙を控えたアメリカなど、全球大で俯瞰している。米国ユーラシア・グループ、Pew Research Center、日本のPHPグローバル・リスク分析も参照しながら、政治経済論的視点(地政学)で整理されている。そして最後に日本企業の内部留保にも言及されている。中国など新興国発の激震を、地球一周で活写しているのだ。日経のスター記者による渾身の一冊、官庁、企業経営者、個人投資家など読み手を惹きつけ、共感を与えるのだろう。

内外の経済や市場の変調が気になるタイミングといい、経営書が上位に並ぶベストセラーで、経済書として上位に食い込む原動力である。

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2016-05-01
から 小原篤次Ohara,Atsuji
【統計で読むアジア】第15回:「ミナミ」がグローバル経済に連動する理由 はコメントを受け付けていません

【統計で読むアジア】第15回:「ミナミ」がグローバル経済に連動する理由

Int’lecowk 2016年5月号(通巻1047号)
PDFで読む。(国立研究開発法人科学技術振興機構-researchmapに移動します)

2016-05-01
から 小原篤次Ohara,Atsuji
清水功哉(2016)『緊急解説 マイナス金利』日本経済新聞出版社 はコメントを受け付けていません

清水功哉(2016)『緊急解説 マイナス金利』日本経済新聞出版社

EUの中央銀行(ECB)やスイス、デンマーク、スウェーデンに次いで、日本銀行もマイナス金利を採用した。民間銀行が日本銀行内の当座預金にある超過準備に対して、0.1%のマイナス金利を課すものである。

同書は、円高誘導の隠された政策目的から、副作用、そして個人の預金者、ローン利用者に目配せした金融リテラシーも含まれている。副作用として、1.銀行の仲介機能が低下するおそれ、2.保険、年金など資産運用への悪影響、3.人々の心理を暗くしてしまう危険性、4.財政の規律を低下させるリスク、5.緩和政策の出口が遠のく可能性、6.地価など資産バブル経済の危険性、7.国際的な通貨安をあおるリスクの7点を指摘している。

固定型か変動型かの比較は、住宅ローンの話は利子が付いた奨学金ローンにも通じる。とすれれば、学生や主婦も含めた幅広い読者にとっての必読書となる。

2016-04-30
から 小原篤次Ohara,Atsuji
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ビジネス雑誌のバックナンバー検索(学生のブック・レポート作成用)

3年は連休が終わると、サマー・インターシップの応募が本格化します。本学でもすでに応募している学生もいます。

Google、Apple、Amazon、楽天、LINEのサービスを使わない学生はいないと思います。
しかし、こうした企業の収益モデル「いかに稼いでいるのか?」や業界シェア、経営者名、売上高、営業利益、経常利益、当期利益、従業員数などを理解している人は少数でしょう。

2016年度前期「地域情報経済論」で「参考文献」(引用文献)が可能としたのは、以下の4紙と日本経済新聞。
週刊東洋経済、週刊エコノミスト、日経ビジネス、週刊ダイヤモンド。

このほか、比較的ビジネスを扱うのは、AERA、日経WOMAN、経済セミナー(経済学の入門~中級レベルまで)。
「国際金融」の履修者はテーマ選定で役に立つ可能性はあります。

その他の学生は視野を拡げるためにお読みください。
ビジネスの視点で、「英語」、「大学」、「女性の活躍」、「エアライン」、「観光」、「アメリカ」、「中国」、「給与水準」も取り上げます。

語学同様、毎日30分間でも、ビジネス雑誌や日本経済新聞を読むかどうかで、1年間もすると、ぐいっと社会の関心は広がります。
社会の関心が広がれば、将来のキャリアも広がります。時折、お聞きしますが、皆さんが考える「キャリア」はやや狭いと思います。

こうした雑誌や新聞には、地方の大学がなかなか提供しきれない「ビジネスや採用活動の実態」を伝えています。
民間放送局の親会社(株主)が、新聞社のほか、地方放送局では、上場企業、地方銀行、地方自治体など多様であることに気づかれるでしょう。

バックナンバー検索リンク
「週刊東洋経済」東洋経済新報社
「週刊エコノミスト」毎日新聞出版
「日経ビジネス」日経BP社
「週刊ダイヤモンド」ダイヤモンド社

「AERA」朝日新聞出版
「日経WOMAN」日経BP社
※シーボルト校図書館では過去5年間、所蔵されています。「週刊エコノミスト」および「経済セミナー」日本評論社は製本されて長期に所蔵されています。

不明点があれば、授業やオフィスアワーで質問ください。

長崎県立大学
国際社会学部・国際情報学部 准教授
小原 篤次