小原篤次（立教大学客員研究員/神戸大学研究員）

長崎県立大学国際情報学部国際交流学科（小原ゼミ）
・産業連関分析による観光業の経済波及効果－平成17年度の京都府産業連関表を用いて－（福地真希）
・統計整理による長崎県内の水産業の現状－水産県で魚ブランド戦略は有効か－（松井つばさ）

2015年春休みの課題（2015年度ゼミ2-3年生用）

2015年1月22日作成

小原篤次

（１）新書・文庫

岩田規久男（2012）『日本銀行デフレの番人』日本経済新聞出版社

大竹文雄（2005）『経済学的思考のセンス』中央公論新社

河野稠果（2007）『人口学への招待―少子・高齢化はどこまで解明されたか』中央公論新社

苅谷剛彦（2009）『教育と平等』中央公論新社

駒村康平（2014）『日本の年金』岩波書店

橘木俊詔・迫田さやか（2013）『夫婦格差社会 – 二極化する結婚のかたち』中央公論新社

鈴木亘（2010）『財政危機と社会保障』講談社

中根千枝（1967）『タテ社会の人間関係』講談社

水野和夫（2014）『資本主義の終焉と歴史の危機』集英社

冨山和彦（2014）『なぜローカル経済から日本は甦るのか』 PHP

広井良典（1999）『日本の社会保障』岩波書店

八代尚宏（2011）『新自由主義の復権:日本経済はなぜ停滞しているのか』中央公論新社

山本七平（1987）『一下級将校の見た帝国陸軍』文藝春秋

吉川洋（2012）『高度成長』中央公論新社

リース・ベネディクト（2005）『菊と刀』講談社

国枝昌枝（2015）『イスラム国の正体』朝日新聞出版社

内藤正典（2015）『イスラム戦争 中東崩壊と欧米の敗北』集英社

（２）専門書（一部、ページ数が多い新書を含む）

久松亮（2012）『香港』名古屋大学出版会

猪木武徳（2009）『戦後世界経済史―自由と平等の視点から』中央公論新社

鹿野嘉昭（2013）『日本の金融制度』（3版）東洋経済新報社

佐藤宏（2003）『所得格差と貧困』名古屋大学出版会

土屋一樹（2013）『中東アラブ企業の海外進出』岩波書店

宮本正興・松田正興（1997）『新書アフリカ史』講談社

若林敬子（2005）『中国の人口問題と社会的現実』ミネルヴァ書房

若林敬子（2009）『日本の人口問題と社会的事実Ｉ』東京農工大学出版会

若林敬子（2009）『日本の人口問題と社会的事実ＩＩ』東京農工大学出版会

ポール・デ・グラウエ（2011）『通貨同盟の経済学』勁草書房

アラン・グルースパン（2007）『波乱の時代上・下』日本経済新聞新社

バートン・マルキール（2011）『ウォール街のランダム・ウォーカー』

Ｔ．ピケティ（2015）『21世紀の資本論』みすず社

Ｊ．モーダック（2011）『最底辺のポートフォリオ：一日２ドルで暮らす』みすず社

Ｒ．ラジャン（2011）『フォールト・ラインズ：「大断層」が金融危機を再び招く』新潮社

Ｃ．Ｍ．ラインハート・Ｋ．Ｓ．ロゴフ（2011）『国家は破たんする』日経ＢＰ社

マッシモ・リヴィーバッチ（2014）『人口の世界史』東洋経済新報社

「国際会議において有能な議長とはどういう者か。それはインド人を黙らせ、日本人を喋らせる者である」(早坂隆（2006）『世界の日本人ジョーク集』117)　。

グローバル人材育成は大学から高校に広がっている。中根千枝が体系化したタテ社会の日本組織で、いかに人材を受け入れ、さらに育てられるのだろうか。いっそグローバル市民育成とした方がすっきりする。

平成26年度後期、地域研究[ASEAN9+南アジア]のテキストに指定しました。

第１部　現代世界と地域協力
1東アジアの地域統合と日本のプレゼンス
2東アジア共同体とはなにか
3米国の地域統合戦略とＮＡＦＴＡ
4ＥＵの地域協力の経験と新たな拡大プロセス

第２部　東アジアの地域協力
5東アジアの地域協力とＡＳＥＡＮ
6中国から見た東アジア地域協力
7韓国から見た東アジア地域協力
8東北アジアの地域協力の２０年

第３部　国際政治・経済の中の東アジア
9東アジアの金融協力
10日本の金融資産の対外投資
11転換期を迎える東アジアの自動車産業
12東アジア・フード・セキュリティーの地域協力
13東アジアのエネルギー動向―原油にみるエネルギー自給変化の現状と課題
14東アジア地域協力と新しい安全保障