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OHARA Atsuji 大阪府立堺東高等学校、同志社大学法学部卒業。 文部省、ロータリー財団、財団法人大阪国際交流センターから奨学金を受けて、フィリピン留学。 MA(University
of the Philippines)。 【職歴】 The
Chase Manhattan Bank、朝日新聞社、財団法人九州経済調査協会、Bloomberg、Alliance Capital Asset
Management等。 【教育・研究活動】 1997年4月から、大阪経済法科大学アジア研究所客員研究員。 2003年度、県立長崎シーボルト大学国際交流学部非常勤講師（国際経済論）。 2007年度、敬愛大学経済学部非常勤講師（国際経済論、国際貿易論）。 2009-2010年度、中央大学企業研究所客員研究員。 【所属学会】 日本国際経済学会、アジア政経学会、日本金融学会、証券経済学会、国際開発学会、日本華僑華人学会会員。 専門は、証券市場論、国際経済学、中国経済。 【主な著書・論文】 · 平川均・石川幸一編『新・東アジア経済論』、ミネルヴァ書房、2001年 · アジア通貨危機後の米国のアジア株式投資『東アジア研究』第35号、2002年 · 国際株式ベンチマーク改定と年金基金の投資国選定基準『国際開発研究』第12巻第1号、2003年 · 中国株式市場の海外投資家自由化『東アジア研究』第37号、2003年 · アジア債券市場と日本の金融資産選択『東アジア研究』第39号、2004年 · 中国の債券市場形成と流動性改革『東アジア研究』第44号、2006年 · 平川均・石川幸一・小原篤次・小林尚朗編『東アジアのグローバル化と地域統合』、ミネルヴァ書房、2007年 · アジア通貨危機から10年−金利で読む資金の流れ『経済セミナー』8月号、2007年 · 小原篤次『政府系ファンド 巨大マネーの真実』日本経済新聞出版社、2009年 · 平川均・森元晶文・小林尚朗編『東アジア地域協力の共同設計』西田書店、2009年 · 日本の金融資産のホーム・バイアスの変化−アジア通貨統合の視点『東アジア研究』第52号、2009年 【ビジネス誌】 · 外資が成否握る資源ブームの現状『週刊東洋経済』9月29日号、2007年 · 次の「上海発株安」は本当に怖いのか―過大評価される中国株『週刊エコノミスト』7月3日号、2007年 · 四川大地震は中国の産業構造すら変化させる可能性『週刊エコノミスト』 6月10日号、2008年 · 中東は最後のIPO天国? (投資信託 嘘と本当) 『週刊東洋経済』7月5日号、2008年 · ベトナム株 開放政策と規模がアンバランス (アジア失速) 『週刊エコノミスト』8月5日号、2008年 · GDPの日本超えが秒読み段階に入ったマクロ経済(特集
中国の時代) 『金融財政事情』7月20・27号、2009年 · 中国 株価 (2010年 世界市場総予測) -- (新興国・商品・不動産)
『週刊エコノミスト』12月15日号、2009年 · ＥＶ ダイムラーと提携──中国ＢＹＤの実力『週刊エコノミスト』３月28日号、2010年 【専門誌】 「アジア通信」「リアルBRICs−新興市場の政治経済学」投資信託事情 「リアルチャイナ」『Int'lecowk（イントゥレコウク）――国際経済労働研究』 「小原家のチャイナマネー塾 「夫婦de中国」」『フューチャーズ・ジャパン』 【ウェブ】 財団法人環日本海経済研究所(日本語) 財団法人環日本海経済研究所(英語) 【セミナー】 「米国発の世界金融危機とアジア」亜細亜大学平成20年度 セミナー「アジア・ウォッチャー」2008年12月13日 「政府系ファンドから考える投資と新興国」大阪市立大学大学院創造都市研究科2009年度ワークショップ2010年1月8日 |